住宅ローンの返済年数は、ほとんどの金融機関で1年単位で決めることができます。
申し込み時(マイホーム購入時)の年齢、収入が見込める期間を考えて返済期間を設定し、年金で返済が予想される期間は、退職金など一時的な収入を繰り上げ返済に充て、返済負担を軽くする、もしくは繰り上げ完済する、ということも視野に入れて返済計画を立てるのも方法です。
また、マイホーム購入が50代・60代のいわゆる熟年購入者層は、自己資金(手持ち金)比率が高いのが特徴です。
住宅ローンを利用せず現金で購入したり、住宅ローンを利用しても1,000万円以下、短期間で返済を終了を予定するプランや、団信の80歳までの死亡保障目的や相続対策にあえて住宅ローンを利用する例もあります。
マイホーム購入の平均年齢は40歳ですが、堅実な勤務実績・貯蓄実績があり、継続安定した収入が見込め、自己資金比率が高いほど「より自分に合ったマイホームと住宅ローンが選べる、選択肢が広がる。」というというのが実情です。
※団体信用生命保険(「団信」ともいう)
住宅ローンの返済中にローン契約者が死亡または高度障害になった場合、本人に代わって生命保険会社がその時点の住宅ローン残高に相当する保険金を債権者に支払い、ローンが完済になる制度
【あわせて読みたい同アドバイザーの記事】
住宅ローンを借りるために絶対に必要な条件は?
住宅総合ランキング
2024/11/23 更新