近年、温暖化の影響？で「熱中症」という言葉をよく耳にするようになりました。今年も、多くのメディアで、「猛暑」、「酷暑」という言葉が見受けられます。

平成25年の夏期(6月～9月)の全国における、熱中症による緊急搬送人数は、過去最多の58,729人で、増加傾向にあります。(総務省消防庁)

中でも、高齢者の方や室外作業をされる方の搬送の割合が多く、自治体や企業でもそのような方へ注意を呼びかけたり、対策を施したりしています。
 
最近では、様々な熱中症対策グッズが販売されているので、まずは、熱中症にならないことが重要ですが、万一、なってしまった際の経済的な補てんは、医療保険や傷害保険で備えられます。

個人で加入できる医療保険(病気や怪我による入院や手術に備える保険)であれば、熱中症で倒れて入院をした際も、病気の扱いとなり保障の対象となります。

その場合、1日ごとに入院給付金日額の給付を受けられます。
 
注意をしなければならないのは、傷害保険の方で、こちらは文字通り怪我のみの保険なので、補償内容によっては、対象とならないことがあります。

プランや特約によって、熱中症も対象とすることができる保険がほとんどなので、加入をされている方は、一度、確認してみましょう。